次世代大学教育研究会

【オーナー】阪井　和男／明治大学

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*2019/03/24 第153回次世代大学教育研究会＠京都工芸繊維大学のお知らせ

次世代大学教育研究会とは

eラーニングをはじめとするITの大学教育への導入は、安直なIT利用になっていないだろうか？　利用できる技術があるから利用するのではなく、eラーニングなどのITを導入することで大学教育の何をどう変えようとしているのかを明確に意図すべきだと考えます。
現時点でのさまざまな私たちの試みは、次世代の大学教育を確立しようとするものですから、次世代の大学教育そのものについてのビジョンを打ち立てる必要があります。
このような考えのもとに次世代大学教育研究会を設立しました。

次世代大学教育研究会のメーリングリストについて
https://sites.google.com/site/nextedujimu/

次世代大学教育研究会の英字名について
Meeting on Higher Education for the Next Generation

研究会の時間割調整用エクセルツール
https://dl.dropboxusercontent.com/u/12166972/tool-
make-time-schedule-20170520.xlsx

【次世代大学教育研究会】

今後、1回の開催を予定しています。

開催スケジュールはこちら

2020年7月11日 13:00～18:00

第168回次世代大学教育研究会＠神戸学院大学（仮日程）

会場：神戸学院大学

< 第126回次世代大学教育研究会（＠沖縄）

明治大学サービス創新研究所チュートリアル(1/19) >

レポート｜開催情報

2017/01/14 明治大学サービス創新研究会　～ジョナサン弁護士を囲む会～

開催情報

開催日時	2017年1月14日（土）17：00～19：00
会場	明治大学グローバルフロント７階C4会議室東京都千代田区神田駿河台2丁目1 ⇒地図
参加費	無料（情報交換会は実費）
内容	サービス創新研究会＆芸術思考研究会主催：明治大学サービス創新研究所共催：NPO法人学習分析学会、明治大学社会イノベーション・デザイン研究所、明治大学サービス創新研究所、早稲田大学情報教育研究所、情報コミュニケーション学会開催場所：グローバルフロント7階C4会議室開催時間：17:00-19:00 （予約時間：16:30-21:00）情報交換会：その後、実費での開催を予定しています。ボストンのJon弁護士の来日に合わせた東京での小さなプライベート研究会を開催します。講師： Jonathan D.Messinger Lawer Licensed in Massachusetts and New York in the USA Jonathan氏は有賀三夏氏や永谷研一氏のO-1ビザ取得でご活躍いただいた方で、2014年の秋、2014年11月29日にも明治大学サービス創新研究所にお越しいただき、ハーバード大学ハワード・ガードナー氏の「Good Work」の話で議論させていただきました。今回は、下記のテーマは仮ですが、下記のとおりです。テーマ（仮）：トランプ米大統領の就任を間近に控えてのアメリカ国内の状況と，多重知能理論的な分析についてのディスカッション等弁護士ジョナサン・メッシンガーは2005年にアメリカのサフォックス大学で法務博士を授与し、2006年にスウェーデンのルンド大学の民事法学修士課程を修了した。同氏の卒業論文は2006年に同大学において出版されている(http://www.lunduniversity.lu.se/lup/publ ication/1555098)。2006年にアメリカ合衆国連邦裁判所よりニューヨーク州とマサチューセッツ州の弁護士認定を取得している。移民法、特許法、民事訴訟、新規ビジネス起業のコンサルタントを専門とし、世界各地の法人組織やアカデミック機関の立件を請け負っている。法人組織の例として、Miller WymannやMagle, A社があり、アカデミック機関の例として、アメリカではハーバード大学をはじめマサチューセッツ州立工科大学、レスリー大学、バークリー大学、イギリスのオックスフォード大学から派生した新しいビジネスのスタートアップに関わっている。一例として、2009年よりアメリカでも取得が困難な事で知られている卓越能力保持者ビザ(O-1ビザ)の代理申請、代理取得数件に成功している。また、自身もメンバーである全国法律家ギルド(National Lawyers Guild)に召集され2014年9月にシカゴで若き弁護士の代表としてマサチューセッツ州におけるこれからの弁護士業界が近年のテクノロジーの発達によって業界にどのような影響がもたらされるかについてスピーチを行っている。ほかにも、2009年より全国法律家ギルド・マサチューセッツ州支部の役員を務めている。弁護士業の傍ら、アメリカのデザイン会社Daruma The Factory, Inc.専属の顧問弁護士として在籍しており、同会社の保有するキャラクターの商標、版権の管理を行っている。